大きく分けて決済系と投資系に分かれる！
決済系とは一体何？
仮想通貨と一言でいっても、実は大きく分類して2つに分かれます。その一つとして、決済系の仮想通貨があります。仮想通貨は、投資の対象として取り扱っているものだけでなく、実際に通貨として利用することができる仮想通貨もあるのです。
日本では、残念ながらまだまだマイナーなものですが、海外では既にネットショッピングサイトなどで仮想通貨を利用できるところが増えています。各通貨によってその価値が異なりますので、取り扱う通貨はメジャーなものだけとなりますが、今まで通貨でのみ決済できたのが、仮想通貨でお買い物できるのは夢のような話です。
投資系とは一体何？
決済にのみ特化した仮想通貨がある一方で、投資の対象となる仮想通貨もあります。例えば、為替相場では円など国家が定めている通貨を取引していますが、その取引する通貨はもちろん日常生活でも使用することができます。仮想通貨も同様で、決済でも使用でき、さらに投資でも利用することができるものがあるのです
仮想通貨の種類はどのようなものがあるの？
なんと約1,600もの仮想通貨がある！
今のトレンドである仮想通貨ですが、そのトレンドに乗っかりさまざまな形で新しい仮想通貨が誕生しています。その種類は、2018年3月末で1,600に近づくまでに急成長しています。通常、通貨は各国家で1つしかないのですが、仮想通貨はその制限はなく新たなものが次々と誕生しているのです。
多いのはベンチャー系企業？
仮想通貨は、基本的に大手企業ではなくベンチャー系の企業が生み出しているケースがほとんどです。仮想通貨が注目を集めて出したのは2017年のことですが、それ以前は日本ではどこか懐疑的な目で見られていたのが事実で、一部の先見の明を見出した方のみが取り扱っていた通貨でした。
ただ、2017年に世界的に仮想通貨が注目を集めだし、爆発的に値上がりして仮想通貨を持っておくだけで価値が増大する現象が起きました。また、それに追随して日本では多くの有名人が仮想通貨に注目しているという話題が取り上げられ、その相乗効果によりさらに取引量が増大しています。
よって、まだまだ注目を集めてから日が経っていないだけに、仮想通貨を生み出しているのはベンチャー系の会社が多いのです。仮想通貨は、極端なことをいえば誰でも立ち上げられる通貨ですので、新しいことをしたい企業が続々と参入しているのです。
大手銀行も参入を予定している！
これだけ世界中で仮想通貨がもてはやされている昨今、今まで通貨をメインで取り扱っていた銀行も、仮想通貨事業に参入をしようとしています。既に、日本のメガバンクも仮想通貨の取引所を開設するだけでなく、何と独自の仮想通貨を導入しようとしている動きを見せています。これに追随して、今後も多くの銀行が仮想通貨事業に乗り出す動きを見せており、数年後にはさらに戦国時代を迎えるのは必至な状況となっています。
更に中央銀行までも乗り出す！
今まで通貨を発行していた各国の中央銀行が、ついに重い腰を上げて仮想通貨事業に乗り出す動きを見せています。2017年9月に、国際決済銀行（BIS）が各国の中央銀行が密かに進めているオリジナルの仮想通貨についてのレポートをまとめています。
その仮想通貨は、中央銀行暗号通貨(CBCC)と呼ばれています。約1,600もの仮想通貨が存在する中で、どの仮想通貨を持つかが重要になります。中には、その仮想通貨の価値が失われ、資金を減らす可能性もあります。そこで、今の通貨のようにある程度種類を絞って取り扱うことができるCBCCが必要であると考えられているのです。
まだまだ検討段階であるCBCCですが、現時点では金融機関向けと消費者向けの2種類が用意されると見られています。ただ、各国の中央銀行によって温度差があるのが事実で、残念ながらまだまだ実現に向けては多くの課題があるのが実情です。ただ、仮に実現できたとすれば、仮想通貨が新たな局面を迎えるのは間違いありません！
仮想通貨はどのようにして生まれるの？
仮想通貨の歴史は？
誰もが不思議に思うのは、仮想通貨はどのように生まれるのか？です。その秘密を紐解く上で、まずは仮想通貨の歴史を振り返る必要があります。仮想通貨が初めてこの世に誕生したのは2009年のことです。多くのプログラマーが集結して、はじめての仮想通貨が誕生したのですが、そのベースとなったのは、サトシ・ナカモトさんが発表したひとつの論文でした。
当初は、あくまでも仮想通貨が実際に運用できるかどうかの確認という意味で、いわばお遊びレベルでのスタートでした。ただ、発掘された仮想通貨で、遊び半分で仮想通貨10,000枚をビザと交換することを提案したプログラマーに、冗談半分で他のプログラマーが実際にピザを送ったという逸話があり、これが仮想通貨で初の決済となったと言われています。
仮想通貨の立ち上げは実は簡単！？
仮想通貨は、極端なことをいえば誰でも発行することができます。この手軽さから、大手企業の参入も今後続々と行われていくと見られていますが、実際に仮想通貨を立ち上げるのは決して難しいものではありません。仮想通貨は、まずはブロックチェーンと呼ばれる仕組みを構築する必要があります。
ただ、この仕組みは開発が進んで、意外と簡単に導入できるものです。そして、マイニングにより新しい通貨を発行していき、取引量を増やしていきます。年々、新しいシステムが誕生しており、手軽さもましていることから、続々と参入が進んでいるのです。
危険性も認知しておくこと！
手軽に参入できる一方で、仮想通貨は危険性もしっかりと認知しておく必要があります。今はバブルのように値上がりが進んでいますが、いつそのバブルが破綻するかもわかりません。また、仮想通貨はシステム的にまだまだ未熟なところがあり、実際に多くの事件や事故も発生しています。記憶に新しいところでは、NEM（ネム）という仮想通貨が、約580億円分流出したという事故が発生しました。
これに対し、流出したネムは保障するという宣言が出されていますが、その具体性の無さに不安の声が起こっているのが事実です。また、これ以外でも世界的に仮想通貨に関するトラブルが発生しています。まだ仮想通貨に対してのルールが明確でない部分もあり、今後もこのようなトラブルが発生してもおかしくないのが実情です。
日本で取り扱う仮想通貨の種類は？
すべてを購入できるわけではない！
仮想通貨は約1,600もの種類があるわけですが、残念ながらすべての仮想通貨を日本で投資できるわけではありません。仮想通貨の中には、運営がずさんなところが無いとは言い切れず、安心して取引できる仮想通貨のみを取り扱うイメージです。その安全性を示す指標として用いられるのが、ホワイトリストです。仮想通貨では、金融庁が仮想通貨の取引所を登録することを義務化しています。
金融庁に登録を受けた仮想通貨が、ホワイトリストと呼ばれているのです。いわば、国のお墨付きを受けた仮想通貨ともいえ、安心して取引できるわけです。よって、着目点としてまずはホワイトリストの有無をチェックすることをおすすめします。
取引できるのは大手の仮想通貨のみ！
ホワイトリスト入りするのは信頼が置ける仮想通貨のみですので、必然的に日本で投資できる仮想通貨はメジャーなものばかりです。世界的に名の通ったビットコインなどが代表されますが、それでも種類としては為替市場より遥かに多く、15前後の仮想通貨に投資が可能です。
もちろん、今後は銀行系の仮想通貨やCBCCも誕生する予定であり、更にその種類は増えていくのは間違いありません。如何に信頼できるおすすめできる仮想通貨を発掘し、効率よく投資できるかが重要です。その点で、常に市場のトレンドを監視し、傾向を掴めるかがポイントです。
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